塩分を控えると糖分を多く食べるようになる!? 減塩が良くない理由を説明

記者 三山熊裕 報道

世界保健機関(WHO)では、血圧を下げ、脳卒中や冠動脈性心疾患を予防するために、成人1人当たり1日5g以下の塩分摂取量(ナトリウム摂取量2g)を推奨しています。また、心血管疾患予防のための国際的なガイドラインでは、塩分摂取量をできるだけ減らすことが推奨されています。

しかし、これまでの多くのコホート研究や臨床ランダム化試験では、塩分は食べる量を減らすほど良いものではないことがわかっています。ナトリウム摂取量と心血管イベントのリスクとの間にJカーブの関係があることを示すエビデンスが増えています。

これらの研究については、米国心臓協会から方法論的な問題が指摘されていますが、減塩食は一般の人にもメリットがあるのかという疑問があります。

最近、米国の大規模な国家研究で、低塩食が心血管イベントのリスクを高める理由として考えられることが明らかになりました。

この研究では、1日の塩分摂取量と糖分摂取量には有意な負の相関があり、その関係は塩分摂取量が最も少ない人に最も顕著であることがわかりました。つまり、塩分を減らして食べているにもかかわらず、どんどん糖分を摂っていたのです。

成人の1日のナトリウム摂取量が0.06~2.6g、2.6~3.0g、3.0~3.4g、3.4~4.0、4.0~29.3gの場合、1日の糖質摂取量はそれぞれ141.2g、118.6g、108.6g、97.9g、85.6gでした。

心代謝性合併症、体格指数、糖化ヘモグロビン、季節、調査年を補正しても、塩分摂取量と糖質摂取量の関係は明らかになりました。

ナトリウムの摂取量が減少すると、炭水化物の摂取量は増加したが、タンパク質やコレステロールの摂取量は減少しました。

心血管の健康は、塩分や糖分のほかにもいくつかの食事因子と関連しており、食事因子と心血管疾患との関係を見落としてはならないと、研究者らは指摘しています。

大規模なメタ解析では、低塩分食が血圧を下げる一方で、レニン、アンジオテンシン、カテコールアミン、コレステロール、トリグリセリドのレベルを上昇させることが示されており、これらの生理的変化が血圧低下の心血管系の利点を打ち消すかどうかについては、さらに検討する必要があります。

糖分の取りすぎは、肥満、インスリン抵抗性、冠動脈性心疾患、脂質代謝異常などのリスクを高めます。

そして、さまざまな炭水化物、脂肪、タンパク質全身の健康や心血管系の健康に与える影響は、まったく逆の場合もあります。

研究者らは、心血管疾患とこれらの食事因子との関係をよりよく理解するためには、食事の特徴とすべての食事因子間の相互作用を慎重に分析するように設計された今後の研究が必要であると考えています。

記者 三山熊裕 報道

フランス、医療制度改革に関する協議を開始 医療従事者の給与引き上げを約束

現地時間25日、医療制度改革に関する協議を開始するため、フランスのフィリップ首相は医療従事者の給与引き上げを約束しました。協議はビデオ会議で行われ、フランスのマクロン大統領が新型コロナウイルスの発生を受けて演説した際に以前から提案していた病院への大規模な投資とアップグレード計画の実施を目的にしました。計画はフランス保健省のある道路にちなんで命名されました。

フィリップ氏は協議の中で、今回の医療制度改革は流行病への対応も目的としており、医療従事者は間もなく昇給を受けることになると述べています。今回の昇給は「相当なものになる」といいました。

フィリップ氏は、仕事が激しくてもモチベーションを維持できるようにするために、保健士の労働時間に関する新たな規制を含むかもしれない健康システムの「巨大な投資」と「抜本的な変化」を約束しました。新型コロナウイルスの拡大は、私たちに「変化のペースを加速させる」ことを促していると彼はいいました。

フランスのヴィネラン保健相は、医療制度改革の計画を概説しました。フランスの世論は、ベランは改革の見通しに自信を持っているが、システムの弱点が伝染病で露呈していると考えています。数百人の医療システムと組合の代表者が参加したこの協議は、7月中旬までに終了する予定です。

協議は、「保健士の認可」「保健制度への投資」「保健制度の感性の再発見」「地域組織の役割」「デジタル化による近代化」の5つのテーマに分かれて行われました。

フランスの新型コロナウイルスの拡大は厳しく、医療制度は絶大なプレッシャーにさらされています。疫病が発生する前、保健ワーカーは労働条件や賃金に抗議するためにストライキに出ていました。また、医療関係者からの不満の声も相次いでした。

フランスでの新型コロナウイルスによる死亡者数は25日に2万8457人となり、入院や再入院の減少が続いていました。フランス政府は28日、レストランやカフェ、映画館などがどのように営業を再開するのか懸念されるなど、第2段階の「アンバンドリング」の具体的な取り決めを発表する予定です。