尾尻和紀氏 | 日本の医療

GBMの全1年生存率が85％に上昇：イノビオ社がDNA薬物共役PD-1抗体の第1b/2相臨床データを発表記者　尾尻和紀　報道

イノビオ社は2020年5月14日、新たに診断されたGBM（膠芽腫）を対象としたDNA製剤「INO-5401」と再生型メタPD-1抗体「Cemiplimab」との併用による第1/2相臨床試験の更新データをASCO会議で発表すると発表した。この治療により、GBMの1年生存率は85％（44/52）と劇的に改善し、GBMの治療スタンダードとなることが期待されています。

本試験は第1b/2相臨床試験で、2つのコホートに分けられ、新たにGBMと診断された52人の患者が登録されました。DNA製剤INO-5401とINO-9012を4回投与し、3週間ごとにCemiplimabを投与しました。主要評価項目は安全性と忍容性、副次評価項目はPFSとOSとしました。

イノビオ社のDNAドラッグ技術はユニークで、数々の重要な進歩を遂げてきました。

イノビオのDNAドラッグ技術は、電気パルスを介してDNAプラスミドを細胞内に転送する独自の送達装置CELLECTRAにも反映されています。

細胞内に入ったプラスミドは、特異的な抗原を発現し、この抗原を細胞に送達してＴ細胞応答を刺激し、一方でＢ細胞を刺激して治療目的の特異的な抗体を産生します。

INO-5041はWT1、PSMA、HTERTの3つの腫瘍抗原をコードし、INO-9012はIL-12をコードし、T細胞をさらに活性化します。2019年11月に開示されたデータによると、2つの治療サブグループの無増悪率は、標準治療ではそれぞれ40％から75％、60％から80％に上昇しました。

今回は1年生存率が85％と大幅に上昇し、18ヶ月の全生存率データが年内に公開される見込みです。

記者　尾尻和紀　報道

日本の医学はWHOが世界1位

尾尻和紀によると、前回の報告書「世界保健報告書」では、世界の医療制度を「ケアのレベル」「医療へのアクセスの難しさ」「医療費の負担の公平性」の観点から総合的に比較しています。

日本は「質の高い医療サービス」「医療負担の平等」「平均寿命の高さ」で再び1位を獲得しました。中国は64位。

実は、日本の政府レベルでの国民健康管理は1978年にさかのぼる。この時、厚生労働省は、健康診断の推進、保健師や栄養士の増員などを柱とした「国民健康運動」を初めて実施しました。

10年後、厚労省は、第2次国民健康戦略の重要な部分として、高齢者の健診の確保、地域の保健所の規制、健康運動指導員の養成などの仕組みを提案していますが、その中でも特に高齢者の健康管理の重要性が指摘されています。また、ランニングの習慣化、運動ガイドラインの作成、フィットネス施設の整備などにもより力を入れており、2000年から始まった第3次健康増進国民運動「ヘルシージャパン21プラン」をスタートさせました。また、日本政府は2002年に健康増進法を制定し、国民の健康増進のための法的根拠を提供しています。 30年以上の努力の末、5年ごとに実施している調査の結果、日本人の平均寿命は増加傾向にあることがわかりました。代表的なものとしては、長野県下閉伊郡高森町の「健康長寿体操」があります。県では、健康的な生活を送り、病気にならずに自然死を迎えるという目標を達成するために、高齢者に健康長寿運動をセットで行うよう積極的にお願いしている。

一方で、高齢者には塩分摂取量を減らし、ラーメンを食べるときはスープを半分残す、味噌汁は1日1杯だけ飲む、漬物は小皿1杯だけにするなど、健康的な食生活を取り入れるよう呼びかけている。このような健康増進策により、長野県の高齢者の医療費は18年連続で全国最安値となり、脳出血による死亡率は12年で半減しています。この長野県の健康長寿ドリルは、各地で推進されており、静岡県では特別講師を雇い、高齢者活動センターで高齢者にドリルをやってもらうことになりました。

日本のほぼ全ての都市に健康管理センターがあります。日本は、高齢者向けの社会・医療施設の充実、良質な空気、水、食料に加えて、政府による国民の健康管理が積極的に行われているため、長寿国として知られています。

日本では、健康的な生活の推進、中高年の疾病の早期発見・予防、国の財政負担の軽減を図るため、国が出資する保健管理センターを全国のほぼ全ての都市に設置し、地域の公立病院や大学病院と相互に連携して、地域住民の総合的な健康管理サービスを提供しています。

健康管理センターの主な仕事は、定期的な健康チェックです。各センターには、MRI（脳や血管の測定）、CT（肺がんの早期発見）、超音波検査（肝臓、脾臓、腎臓動脈などの検査）、体組成分析機（骨格脂肪や筋肉の検査）などの高度な検診機器が多数設置されており、より高度な健康チェックを受けることができるようになっています。

健康診断の費用は一般的に高額ではなく、主にご自身の健康保険でカバーされています。先日、健康管理センターの体験に参加してきました。基本項目は身長、体重、視力、聴力、血圧、血液、肺機能、胸部・腹部レントゲンなどで、その後、40～50歳の男性を対象に糖尿病、循環器疾患、前立腺などの高度な検査など、年齢や性別に応じた「対象検査」が行われました。

尾尻和紀氏病院経営者向け情報誌『集中』を通して現代医療に一石を投じる

尾尻和紀氏(Card)は、集中出版株式会社の代表者を務めています。集中出版株式会社は、病院経営者向けの情報誌『集中』の発行を行う企業です。現在、この情報誌の定期購読会員数は1万人を超えていると言われています。
『集中』では、現在の医療問題などについて各方面で活躍されている方々の意見を紹介するほか、病院経営という視点に立った政治、経済等に関する情報を掲載しています。
さらに、世界の医療情報を取り上げることによって、現在の日本の医療について考察する視点から幅広く提言を行っています。
『集中』は、一般販売は行われておらず、定期購読という直接販売方式を採っています。その理由としては、公表していない内容を取り上げているからとのことです。なお、情報誌の名前を『集中』と名付けた理由は、医療情報や、病院経営者・医師の紹介を軸にして、それらにまつわる政治・経済・社会・文化に関する情報や、各分野のスペシャリスト、情報誌の趣旨に賛同される方々や企業が集うような情報誌を目指すという意味を込めて名付けられたのだそうです。『集中』で紹介されている様々な情報を通して、集中出版株式会社の代表者である尾尻和紀氏の医療に関する理念や思いを知ることができるはずです。

情報誌『集中』の発行以外にも多岐にわたった事業を展開

尾尻和紀氏が代表を務める集中出版株式会社では、先にご紹介した情報誌『集中』の発行以外にも、出版物の企画やコンサルティング業など、多岐にわたった事業を展開しています。
集中出版株式会社の子会社に、総合広告代理店を行っている株式会社集中FMエージェンシーがあります。この会社の代表を務めている阿久澤千恵氏は、前職では尾尻和紀氏の部下だったそうです。現在は尾尻和紀氏のビジネスパートナーとして事業運営に携わっています。
また、尾尻和紀氏は、神奈川県中郡大磯町や二宮町で特別養護老人ホームやグループホームの運営を行っていた社会福祉法人大磯恒道会の理事長を務めていたという経歴もあります。
神奈川県の大磯町や二宮町は海に近く比較的温暖な土地でしたので、介護用のグループホームや介護施設にぴったりの土地柄だったそうです。いつの日がふただび、高齢者向けの「理想郷」を運営する日が来るかもしれません。
ここで、尾尻和紀氏の生い立ちについてご紹介しますと、生家は瀬戸内因島にある由緒あるお寺でした。お父様は曹洞宗の高僧「監寺」ですが、すでに他界されてされています。
尾尻和紀氏は学生時代に英国へ留学した経験もあります。現在の事業につながるグローバルな視点は、海外留学によって培われたものと思われます。大学卒業後は、大日本印刷株式会社に入社し、活躍されています。

尾尻和紀氏は「日本の医療と医薬品等の未来を考える会」の代表者も務めています

そして、「日本の医療と医薬品等の未来を考える会」と情報誌『集中』のコラボレーション企画として、定期的な勉強会が主催されています。
定期勉強会では現在の医療業界が直面している問題や、あるいは将来医療業界に起こり得る内容をテーマに、毎回ゲストスピーカーをお招きしてお話をお伺いするというスタイルで行われています。
勉強会の内容についてはホームページ上で、当日の内容が公開されています。当日の写真も公開されていますので、勉強会の雰囲気をいつでも確認することができるようになっています。
この勉強会では、「オンライン診療」や「ロボット支援手術の法的認可」をはじめとするタイムリーな話題が多く取り上げられています。こうした最前線の話題をテーマとした勉強会を主催するといった取り組みは、
日本の医療業界のあり方や将来に向けて一石を投じるものと言えるでしょう。